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国内ではここ数年で飛躍的に伸びているクラウド市場。
特に新型コロナウイルスの流行によりテレワークの導入が一気に広まり、今まで様子をみてきた多くの企業がクラウド利用へとシフトしています。
一方で、近年海外を中心にパブリッククラウドからオンプレミスに回帰する現象が顕著になっています。
その背景には何があるのか、企業は今後どんな選択を取るべきか─。
オンプレミス回帰の裏にあるクラウドのデメリットと、そこを回避した最適な環境を考えてみましょう。

世界中でインターネットが普及する前、企業は情報システムを自社で物理的に構築するオンプレミス型での運用が一般的でした。
そしてインターネットの爆発的普及に伴い、ITインフラ環境をクラウドへ移行する企業が少しずつ増え、ここ数年ではクラウドファーストの考え方が一気に加速しました。

ところが近年になり、一度はパブリッククラウドへ移行したITインフラをオンプレミス環境に戻す「オンプレミス回帰」という言葉が海外を中心に囁かれ始め、 現在は日本でもその傾向は顕著になりつつあるのです。

米調査会社IDCが2018年に行ったアンケート調査では、主にパブリッククラウド環境に置かれていたアプリケーションやデータのプライベートクラウドやオンプレミス環境への移行傾向を調べる 問いに対して81％の企業が「はい」と答えています。翌年2019年の同調査では85％に増加しています。

これは決して海外だけの出来事ではなく日本でも同様の傾向が進み始めていることがわかってきました。
2020年にIDC Japanが発行した「2020年 国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向調査」による、 パブリッククラウドからオンプレミスのインフラへの移行傾向は「移行実績あり」で86.3％、「2年以内の移行予定」では88.9％にものぼります。
パブリッククラウドを利用している（または利用していた）企業のほとんどが、オンプレミス環境を見直していることは明らかです。

日本では「時代はクラウドだ！」といった雰囲気であることは間違いありませんが、 その裏で浮彫になってきたクラウドのデメリットが許容範囲内で収まらないことが、上記調査結果から透けて見える気がします。

では、実際にパブリッククラウドに移行したITインフラをオンプレミスに戻した、あるいは戻す予定であるという企業にとって何が問題となったのでしょうか。

パブリッククラウドのデメリットにばかり焦点をあて紹介しましたが、もちろんメリットもたくさんあるのは間違いありません。 ビジネスにおけるITインフラ全体を俯瞰で見てみると、クラウドに向いているシステムとそうでないシステムがあることが見えてきます。

重要なのは、パブリッククラウドかオンプレミスかどちら一方に絞るのではなく、双方のメリット・デメリットを良く理解し正しく使い分けること。 これが、最近よく耳にする「ハイブリッドクラウド」です。

ハイブリッドクラウドにはパブリッククラウドとオンプレミスの他にプライベートクラウドも選択肢に含まれてきますが、 ひとまずここではクラウド＝パブリッククラウドとして紹介します。

取り扱う情報によって、重視すべき項目は変わってきます。 クラウドとオンプレミスそれぞれのメリット・デメリットをよく理解し使い分けることで、ハイブリッド環境の効果を最大限活かすことができるでしょう。

事業形態や扱う情報の重要度によって、クラウドとオンプレミスを適切に使い分けることがハイブリッドクラウドのメリットを活かすカギとなるでしょう。
しかし忘れてはならないのが、どのような構成であっても必ずバックアップを行うこと。

上記の「BCP対策」でも紹介した通り、オンプレミスでもクラウドでも災害におけるリスクが存在します。
災害以外でも事業継続の危機に陥れる不安要素は多岐にわたります。

あらゆるリスクに対応できるよう「バックアップの冗長性」を重視したバックアップ方式のことを「3-2-1ルール（※）」といいます。 プライマリデータがクラウドにあろうとオンプレミスにあろうと「3-2-1ルール」に則ったバックアップを行うことが重要です。

※「3-2-1ルール」とは
① データは少なくとも「3つ」持つ
　…プライマリデータを含めて3つという意味で、バックアップとしてのコピーは2つ以上作成しましょう。
② コピーを「2つ」の異なる媒体に保存する
　…バックアップデータは、特性の異なる2種類以上の媒体に保管することで同時に失うリスクを低減します。
③ 「1つ」のバックアップをオフサイトに保管する
　…3つのデータのうち、1つは物理的に離れた遠隔地（オフサイト）に保管することが推奨されています。

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