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LTO-9テープの初期化は、新品のテープの最初のロードで実行する1度限りの操作ですが、 作業の所要時間は、テープドライブでのLTO-9テープの最初のロードごとに平均35～52分程度です。
ほとんどの場合60分以内に完了しますが、プロセス全体に2時間程かかる場合もあります。

作業自体は難しいものではありませんが、テープ1巻あたり平均40分の初期化作業が必要となると、 仮に10巻購入した際の作業時間は400分（6時間半以上）にも及びます。

弊社の初期化サービスをご利用いただくことで、初期化の手間を省くことが可能です。

初期化サービスはこんな方におすすめです。

LTO-9を初めてご導入される場合
　…初めてのご導入ではドライブやソフトウェア等初期設定もございますので、
　　初期化済のメディアを同時購入されると時間短縮になります。

シングルドライブで運用している場合
　…シングルドライブでの初期化作業中は唯一のドライブが占有される為、
　　初期化済のメディアをご購入いただくことですぐにご使用いただけます。

急ぎで、届いたらすぐにテープを使いたい場合
　…お急ぎの場合、ご注文タイミングによるところもございますので、
　　一度お問い合わせいただくことをおすすめいたします。

初期化サービスは、下記対象商品ご購入時にお申込みいただけます。
対象商品：各種 LTO9 Ultrium データカートリッジ

まずはサービス適応要件をご確認ください。

対象の商品をカートに入れ、購入手続きに進みます。
必要事項をご入力いただき「② レジ画面」に「備考欄」がございますので、キャリブレーションご希望の旨ご記載ください。
別途サービス料金はかかりませんのでご安心してお申込みください。
　

現行世代で最新の LTO-9 は、1巻あたり最大 45TB（2.5：1 圧縮時）の容量になります。
また、ハードウェアベースの暗号化による多層セキュリティサポート、WORM（追記型）機能、LTFS（リニアテープファイルシステム）の サポートなどの機能が含まれており、下位世代 LTO-8 の読み書き完全互換となっています。
特に、OSのファイルシステムと同様に直感的操作が可能な LTFS機能により、膨大なデータを有するテレビ局やポストプロダクションなど映像系業界のデータアーカイブ需要にマッチし、支持を得ています。

LTO-9 は容量だけでなくパフォーマンス性能も向上し、圧縮転送速度*最大 750MB/秒となっており、 より大容量なデータを高速で書き込み可能になります。
増え続けるデジタルデータの長期保管を行う上で、限りあるフロアスペースを圧迫させることなく省スペースで効率的にアーカイブを行えます。

*フルハイト（FH）での転送速度は最大1,000MB/秒（圧縮時）です。圧倒的にユーザーの多いハーフハイト（HH）での転送速度が最大 750MB/秒（圧縮時）となります。

磁気テープは、ドライブから取り外してオフラインで保管できるという特徴があります。
つまり、ネットワークから切り離してエアギャップを実現することで、重要なデータをサイバー攻撃から保護することができるのです。
エアギャップは、保護対象のデータをネットワークから物理的に隔離することで成立する、サイバー攻撃対策として非常に有効な手段です。

近年は特にランサムウェアによる被害が世界中で増加傾向にあり、日本でも企業や組織での被害が相次いでいます。
特に新型コロナウイルスのパンデミック以降、テレワークなどの脆弱なセキュリティーが狙われ被害件数は急増しました。
こうした背景から、ランサムウェア対策に向いている磁気テープが再注目されているのです。

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医療機関のランサムウェア対策 適切なバックアップ方法

どんな企業や組織でも、データのバックアップは実施していることでしょう。
バックアップは、あらゆるデータ消失リスクを想定し対策を行うことが重要です。
バックアップデータをいくつ作成するべきか、どこに、どのように保管するべきか、これらをルール化したものを「3-2-1ルール」といいます。

● データは少なくとも「3つ」持つ
● コピーを「2つ」の異なる媒体に保存する
●「1つ」のバックアップをオフサイトに保管する

これを拡張した「3-2-1-1ルール」では、更に「1つのコピーをオフラインで保管する」ことが推奨されています。
これは上述したように、ランサムウェアなどのセキュリティー対策も考慮したものです。
バックアップ先の一つに磁気テープを選択することで、これらのルールを満たすことができます。

磁気テープは元々、バックアップ媒体として広く普及していましたが、様々なデータ消失リスクのある現代のニーズにもマッチしていると言えるのではないでしょうか。

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災害・ランサムウェア対策 バックアップにおける「3-2-1ルール」とは

冒頭より紹介している徳島県の町立病院の事例です。
2021年10月の某日深夜、電子カルテシステムに繋がるプリンターが一斉に英文の脅迫文を印刷し始めたことが異変の始まりでした。
ランサムウェア「LockBit2.0」によるものとみられています。
電子カルテが閲覧できなくなっていることに気付いた当直看護師がシステム管理者に連絡、 回線の遮断など対応を始めたのは異変が始まってから3時間程でしたが、そのときにはバックアップも感染しており復旧は困難を究めると予想されました。

感染した電子カルテシステムが使用できないので、カルテの閲覧はできません。
連動していた会計システムも使用できなくなっていたので、診療報酬の算定や請求が止まり一時的に無収入の状態での診療となり、 新規患者の受け入れをストップさせるなど、大幅な制限を余儀なくされました。

同院が通常診療を再開できたのは2ヶ月後。復旧に要した費用は2億円とも言われています。
感染原因は院内に設置されていたVPN機器で、脆弱性を狙われた可能性が高いとのことです。

2022年に入ってからも多数の被害が確認されており、被害件数は過去最高になるのではという見方もあります。 愛知県のリハビリテーション病院でも、徳島県の町立病院同様に甚大な被害を受けました。
原因は同じくVPN機器の脆弱性を狙われたとみられています。

やはり深夜にカルテが閲覧できないことに気が付いてサーバを確認したところ、モニターに脅迫文が表示されていたようです。
そしてバックアップも感染し暗号化されてしまったため、復旧まで数ヶ月を要し、莫大な費用がかかったとのことです。

都内の大学附属病院では、電子カルテや会計システムが動作するサーバ3台が感染しました。
同院は新規患者の受け入れや一部の診療を一旦休止しましたが、オフラインで管理していたバックアップデータを使用し復旧させたため4日で通常診療を再開させることができました。 復旧までの間は会計システムも使用できなかったため、後日請求などの対応をとり乗り切ったそうです。
原因は、USBメモリーなどの記憶媒体や外部機関とのデータのやり取りなどで感染した可能性があるとのことです。

2022年に入ってから、またしても徳島県内の病院が被害に遭いました。
6月某日夕方、院内のプリンターが一斉に脅迫文を印刷し始めたことから、こちらも「LockBit2.0」による攻撃とみられます。
パソコンも勝手に再起動し、電子カルテの閲覧を始めとするシステムの使用ができなくなりましたが、翌日にはほぼ復旧。 実は同院が被害に遭うわずか一週間前、県内で2021年に発生したインシデントに関する講演を聞いてシステムの見直し、具体的にはバックアップデータのオフライン化を行っていたそうです。
対策を行わず、バックアップデータがオンライン上に存在したままになっていたら、大変なことになっていたかもしれません。
見直しの必要性を判断してから対策の実行まで、即座の対応が功を奏した例ですね。

事例をいくつか読んでいくと、復旧までに数ヶ月という期間と莫大な費用がかかった例と、数日で復旧し通常診療に戻った例ではハッキリとした差があるのがわかってきます。
バックアップデータがネットワーク上でオンラインの状態で存在していた場合、バックアップまで感染してしまい復旧が困難となり甚大な被害となります。
一方、バックアップをオフラインで保管していた病院では、数日間の制限はあったものの被害は最小限に抑えることができたと言えるのではないでしょうか。
バックアップデータを感染させないことが、迅速に復旧し被害を大きくさせないための最も重要なポイントです。

ランサムウェアは物理接続やネットワーク接続されたコンピュータ・記録媒体へ次々に感染していくため、バックアップデータはネットワークから切り離しオフラインで保管することが最も安全です。
バックアップサーバやNASなど、常時接続の状態で管理している場合は注意が必要です。
また、あらゆるリスクからデータを守る「バックアップの3-2-1ルール」に沿って、データは少なくとも3つ持つ、 コピーを2つの異なる媒体に保存する、1つのバックアップをオフサイトに保管することを徹底すると良いでしょう。

バックアップデータをオフライン保管するのと同時に、世代で管理することも非常に重要です。
ランサムウェアの中には潜伏期間があり、一定の期間を置いてから突然活動を始めるタイプのものも存在します。
既に感染済のシステムのバックアップから復元をしても意味がありません。
感染前のバックアップデータまで遡って復旧できるように 復元できる時点を複数持っておくこと、月単位・年単位のバックアップやファイル単位での復元ができるようにしておくと良いでしょう。

LTOは30年以上の期待寿命がありデータアーカイブなど長期保管に向いているバックアップシステムですが、ランサムウェア対策の観点から見ても非常に優秀です。
まずテープメディアはドライブから取り出してオフラインで管理ができるので、簡単にエアギャップを実現できます。
また、小型で軽量なテープメディアは可搬性に優れオフサイト保管にも向いているので、災害対策も可能です。
そして容量単価が他の媒体に比べて安価なので、バックアップデータが多い程コストメリットが大。
複数のテープメディアを使用し、バックアップの世代管理も行えます。

RDXは主要サーバメーカーに採用されている業界標準のバックアップシステムです。
2.5インチHDDやSSDがカートリッジ化されたもので、LTOと同様ドライブに挿抜して使えるので、オフライン保管やオフサイト保管などのメリットがあります。
RDXドライブはUSBで接続するだけで簡単に使用できるので、LTOに比べて敷居はかなり低くなります。
ドライブは2万円台からあり、導入費用を安価に抑えることができるので、バックアップデータがそれほど大量でない場合はRDXの方が向いている場合があります。

弊社ではお客様の環境に合わせて、最適なバックアップ構成をご提案させていただきます。
LTOやRDXの検証機のお貸出しも行っておりますので、是非お気軽にお問い合わせください。

ファイル/フォルダー単位でのバックアップに対応しました。 重要なファイルだけを個別にバックアップしておけば十分といった環境では、バックアップにおける時間短縮と負荷の軽減が可能です。

バックアップの保存先として、従来のローカルストレージに加えクラウドストレージへの直接バックアップが可能になりました。 バックアップを物理的に離れたクラウドストレージに保存することで、災害時にデータを消失するリスクを軽減することができます。
クラウドストレージは、S3互換のオブジェクトストレージやAzureなどのクラウドストレージに対応しています。

クラウドストレージに保存したバックアップイメージから、同じクラウド上の仮想マシンへ直接復元できるようになりました。 災害などでバックアップ元であるローカルサイトの物理/仮想マシンが破損した場合、即座にクラウド上で復旧させることが可能なので非常に心強い機能です。

バックアップを含むネットワーク上のデータを次々と感染させるランサムウェアの流行により、バックアップを物理的に隔離することが重要になってきています。 そこで再度注目が高まっているLTOに対応しました。30～60年以上の保存性を持ち大容量にも対応可能なので、膨大なアーカイブデータを安全に長期間保存することができます。 テーププールによる分類などもサポートしています。Actiphy社公式サイトでLTOテープなど取り外せる媒体での長期データ保管導入例をご覧いただけます。

Actiphy社公式サイト：長期データ保管計画

オンプレミスでのハードウェア導入や周辺機器の調達・設定などに比べると、従量課金のクラウドストレージは一見とても安価に見えます。 実際、クラウドストレージは初期投資いらずですぐに利用開始でき、使用した分だけ支払えば良いので多くの企業にコストメリットを生み出しています。

しかしパブリッククラウドでは使用分のストレージ容量だけではなく、アクセス数やデータ転送量による課金、多種多様な追加サービスがあり全体の運用コストが予測・把握しづらいというデメリットがあります。 サービスの料金体系のわかりにくさゆえ思わぬ追加費用が発生し、結果的に割高になってしまうケースが発生します。
この問題は導入前には見えづらく、実際に運用を開始して請求書を見て初めて気付くパターンが非常に多いのでしょう。

オンプレミス回帰の理由として大きな割合を占めるのがこのセキュリティの問題であり、同時にパブリッククラウドの導入を妨げている問題でもあります。 もちろん各社クラウドベンダーは何重にもわたる徹底的なセキュリティ対策を施しています。

しかし多くのユーザーが勘違いしている点として「何かあったとき」の「責任の所在」について。 ユーザーは、これを明確に示している「責任共有モデル」を理解しておく必要があるでしょう。

責任共有モデルとは、クラウド事業者と利用者の管理権限に応じた責任分担の考え方で、クラウドサービスにおけるセキュリティ対策では、 事業者はサービスのインフラストラクチャの保護責任があり、利用者はユーザーデータやユーザー情報などの保護責任があるということです。

つまり、クラウド上のユーザーデータは利用者の責任において保護されるべきとされていて、国際的なクラウド事業者はこれに基づく責任分担を表明しています。
自社のセキュリティーポリシーに合わせた厳重な監視体制や柔軟なコントロールは、自由度の低いパブリッククラウドでは難しいことから大きなデメリットとして挙げられます。

パブリッククラウドではサーバーとCPUを複数のユーザーで共有するため、多くのユーザーが複数同時にアクセスすると負荷がかかり、従来のオンプレミス環境より処理パフォーマンスが落ちる場合があります。 それによる業務効率の低下が許容範囲であるかそうでないかが判断基準となってきます。

パブリッククラウドサービスは、保存コストが安価に設定されている一方で、データのダウンロード料金が高めに設定されている場合があります。 そのため、一度利用し始めるとデータのダウンロード回数を制限せざるを得なかったり、他サービスへの移行が容易ではなくなります。
そうなると、クラウドベンダー側の一方的な価格改定やサービス変更があった場合でも従わざるを得なくなるという悪循環に陥ります。 このように、単一のクラウドベンダーに縛られている状態を「クラウドロックイン」といい、近年課題として顕著化してきています。

業務やシステムをクラウドとオンプレミスに振り分けるには、ビジネス形態によるところが大きく一概には言えませんが、 例えば個人情報などの機密性の高いデータを格納するシステムはオンプレミス環境で自社運用し、 それ以外のデータはパブリッククラウドで管理してコストを抑えることができます。

また、一般的な業務プロセスでカバーできるような会計・販売管理システムなどはクラウドを使用し、 独自のカスタマイズが必要な場合や、既存のシステムが大規模だったり複数のシステムを抱えている場合は連携や移行が困難になるためオンプレミスでの運用が良いでしょう。

ハイブリッドクラウドを選択する要因として大きいのが、効率性です。 パブリッククラウドのデメリットととなる部分はオンプレミス環境で運用し、その他の部分をクラウド利用することで、双方の良いとこ取りすることができます。
コスト面、セキュリティー面、パフォーマンス面でメリットの大きい方を選択し効率性を確保することができます。

一方で、ハイブリッドクラウドを選択するということはシステムが分散することを意味しています。 当然、構成も複雑になるでしょう。 ハイブリッドクラウドのメリットを最大限活かすには、それぞれの環境に合わせた構成を組まなくてはならないため、 ある程度の知識を持ったシステム管理者が担当する必要があります。
分散したシステムを一元的に管理・運用するにしても同様に、自社要件に適したサービスを選択するための知識と技術力は欠かせないでしょう。

外部からのアクセス集中に備えるため、常時システムを増強するのは無駄がありコストパフォーマンスが悪いと言えます。 イベントの開催期間や一時的にアクセス集中が予想されるタイミングのみクラウドサーバーを増強することで、コストを抑えながらサーバーダウンの回避をすることが可能です。

もし自社のオンプレミス環境でのみ運用していた場合、災害で全てのデータを消失するリスクがあります。 反対にパブリッククラウドでのみ運用していた場合、大規模な停電やネットワーク遮断が発生したら、クラウド上のデータは無事であってもすぐに活用することは不可能でしょう。

BCP対策として重要なのは、災害などの有事の際、迅速にシステムを復旧させ事業停止時間を短くすること。 クラウドとオンプレミスにデータを置くことで重要なデータを全消失するリスクを軽減し、災害後の復旧をいち早く行い事業を継続することができます。

データ消失事例で最も多い原因の一つが、ハードウェア障害です。
特にハードディスク（HDD）での障害は非常に多く、誰でも一度は経験していることでしょう。

HDD障害は大きく分けて、経年劣化・水没・火災・落下などで起きる物理障害と、人的操作ミスやOSが起動できないなど内部システムのエラーによる論理障害に分けられます。
物理障害の場合は、何等かの外的要因でHDDそのものが破損しているため、ベアメタルリカバリ（空のディスクドライブを使用してシステムとデータを復旧させること）で再稼働を試みることが可能です。 この場合、もちろんバックアップデータが無事であることが大前提となります。
論理障害の場合は、HDDのフォーマットやOSの再インストール、バックアップデータの復旧をすることで再度使用できる場合があります。
いずれにしても、HDDの寿命は平均3～4年（時間換算で約26,000～35,000時間）と言われており定期的なディスク交換や、データのバックアップで万が一に備えることが重要です。

また、RAIDはバックアップではないことを理解しておく必要があります。
「RAIDだから大丈夫」と安心すべきでない理由としては、RAIDとは一部のHDDが壊れても他のHDDで対応できるよう冗長化による信頼性や可用性の向上を目的とするものだからです。
例えば、不注意でデータを消してしまったり上書きしてしまったり、ウイルス感染してしまった場合は復元できません。 そもそもRAID自体が壊れてしまった場合、全てのデータを失ってしまう恐れもありますから、必ずバックアップは別に行う必要があります。
とある企業でバックアップを取っていないNASを落下させてしまい全データを消失してしまった例を聞いたことがありますが、データ復旧専門業者へ依頼し高額な費用がかかったそうです。

ちなみに筆者も若い頃、HDD障害で個人データを丸っと失った経験がありますが、原因はCPUの熱暴走（内部清掃を怠ったためホコリがたまっていた）という自業自得な物理障害でした。 このときはバックアップなど取っておらず、ディスク交換と再インストールを行ったため、無事だったデータはレンタルサーバーに上げていたものだけという悲惨な結末でした。

次にハードウェア障害と共に高い割合を占めるのが、人的ミス。
不注意により、重要なデータを削除してしまったとか上書きしてしまったなど単純なものは多くの企業で多発している事例です。 重要なデータを間違えてゴミ箱へ移動し、それに気づかずゴミ箱を空にしてしまったなどの小さなミスは多くの人が経験していることでしょう。

また、操作ミスでディスクをフォーマットしてしまったというケースもあります。
企業の重要データは必ずバックアップを取っているものですが、実際に事故が発生した後でバックアップがうまく取れていなかったことが判明する例は、稀なようで中小企業では実はあるあるなのです。

定期的なバックアップや点検、アクセス制限などで対策を行うことが重要です。

ハードウェア障害や人的ミスに比べると割合としては低いものの、ここ数年企業を中心に被害が拡大し続けているのが「ランサムウェア」です。 ランサムウェアはマルウェアの一種で、感染したコンピュータの全てのデータを暗号化、使用不可能な状態にして、データと引き換えに高額な身代金を要求してくるというサイバー犯罪です。

従来のランサムウェアは、メールなどに添付されておりユーザーがファイルを開くことでコンピュータに侵入することが多かったのですが、 最近は外部からシステムにアクセスするために使用されるVPN機器の脆弱性などを狙い直接侵入してくるケースが増えています。

ランサムウェアの厄介な点は、感染したコンピュータと物理的に接続しているストレージ、ネットワークで繋がっているコンピュータを次々に暗号化します。 結果的に組織のほとんどのデータを暗号化されてしまい、休業を余儀なくされるケースは後を絶ちません。

更にネットワーク上のバックアップデータまで暗号化され、多額の身代金を支払ってしまったケースも。
また、時限式ランサムウェアの存在も確認されており、一定期間コンピュータ内で息をひそめ、設定された期間を経過してから活動を始めます。 この場合、感染に気付かずランサムウェアごとバックアップをとってしまうこともあるのです。

ランサムウェア対策では「バックアップデータを物理的に隔離する（ネットワークから切り離す・オフラインで保管する）」ことと「バックアップを複数世代で管理する（過去のバックアップを複数取っておく）」ことが重要です。

これは、プライマリデータを含めて3つという意味なので、バックアップとしてのコピーを2つ以上作成しましょうという解釈です。
複数のバックアップを作成しておくことで、災害や人的ミスによる完全なデータ消失リスクが劇的に低減します。 3つのデータのうち、2つ同時に障害が起き消失することも非常に稀ですが、3つ同時に消失する確率は限りなく低いでしょう。 また、トラブルが発生した際、バックアップデータから復旧を試みたものの失敗して全データを消失しても、もう一つバックアップデータがあれば安心ですね。

複数のバックアップを同じ媒体で管理していた場合、劣化による破損など共通する故障原因を抱えることになり、同時にデータを消失する危険性があります。
例えばRAIDがバックアップに値しないのは、こういった理由からでもあります。
バックアップデータは、特性の異なる2種類以上の媒体に保管することで同時に失うリスクを低減します。
これにより、どれかのデータに問題が発生しても残っているバックアップデータから復元することが可能です。

3つのデータのうち、1つは物理的に離れた遠隔地（オフサイト）に保管することが推奨されています。
バックアップデータを格納した媒体を、プライマリデータと同じ場所に保管していた場合、災害などで同時に破損する危険性があるからです。
可搬性・耐衝撃性に優れた媒体にバークアップデータを格納し、別の事業所で保管することは、広く普及しているオフサイト保管方法です。
また、クラウドサービスを利用して別のデータセンターに保管するのも有効な手段です。
このように、バックアップデータを遠隔地に置くことで、災害などで壊滅的な被害を受けた場合でも、遠く離れた場所のデータから復元し事業を継続することが可能となります。

「3-2-1ルール」の中の「2つの異なる媒体」や「オフサイト」での保管について注意すべき点があります。
例えば、1つの媒体として外付けHDDにバックアップを取っていたとしましょう。
バックアップ対象であるマシンと直接USBで繋ぎっぱなしだった場合、バックアップデータも暗号化されてしまうでしょう。
バックアップデータを格納する媒体は、オフラインで保管することが望ましいです。

また、バックアップデータを「オフサイト」で保管する場合もネットワークから切り離した管理が必要です。
警視庁の調査によると、ランサムウェアの感染経路が判明したうちの半数以上が、社外から社内ネットワークに接続するVPN機器などからの侵入だとわかったそうです。
遠隔地でバックアップデータを管理する場合でも、基本はオフライン保管が望ましいでしょう。

クラウドストレージといっても、サービスによって仕組みが違います。
一般的なクラウドバックアップサービスであれば、クラウドストレージ内のデータは圧縮・暗号化されているためランサムウェアによる暗号化はされません。
注意が必要なのは、手軽に利用でき便利なデスクトップ同期型のクラウドストレージです。
クラウドストレージであると意識せず、コンピュータ内のデータと同じように編集したりドラッグアンドドロップで保存・削除ができるタイプです。 同期型クラウドストレージに大事なデータをバックアップしていた場合は、暗号化されてしまう可能性は非常に高いと言えるでしょう。
オフサイト保管にクラウドストレージを利用する場合は、サービスと仕組みをよく理解しておくことが重要です。

ランサムウェアの中には「時限式」という厄介な特性を持つものが存在します。
時限式ランサムウェアは、侵入してからすぐには活動せず一定期間ジッと隠れて息を潜めています。
人体に感染するウイルスの潜伏期間のような感じです。
潜伏期間中は、自分がウイルス感染していることに気付かないですよね。
ランサムウェアが潜伏している間に取ったバックアップデータが感染済のものだったら…バックアップとして成立しません。
復元するには感染前のバックアップデータが必要です。
そこで「バックアップの世代管理（過去のバックアップを複数取っておく）」が有効になってきます。
例えば毎年度末、毎月末、毎火曜・木曜・金曜など、企業によってルールを決めてバックアップスケジュールを組みましょう。

当サイトはLTOを販売しているものですから、LTOをおすすめするのは当然ではありますが。
それを抜きにしても、やはりLTOはバックアップ媒体として非常に優秀であることは間違いありません。
まず容量単価が他の媒体に比べて安価なので、バックアップデータが多い程コストメリットが大。
そして可搬性・耐衝撃性に優れているためオフサイトでの保管が可能です。
更に30年以上の期待寿命があるので長期保管に向いています。

あまり聞きなれないかもしれませんが、実はRDXは主要サーバメーカーに採用されている業界標準のバックアップシステムです。
2.5インチHDDやSSDがカートリッジ化されたもので、ドライブに挿抜して使えます。
データカートリッジは手のひらサイズで専用のショックマウント(衝撃吸収材)により耐衝撃性にも優れています。
RDXドライブはUSBで接続するだけで簡単に使用できるので、LTOに比べて敷居はかなり低くなります。
更にLTOと同様、可搬性に優れオフサイト保管も可能で、オフライン保管ができるのでランサムウェア対策としてもおすすめの媒体です。
媒体価格はLTOより高くなりますが、ドライブが2万円台からあり、導入費用がグンと下がります。 バックアップデータが大量でない場合はRDXの方が向いている場合があります。
弊社ではRDXの販売も可能なので、ご興味があればお問い合わせください。

オブジェクトストレージとは、データをファイル単位ではなくオブジェクト単位で保存するストレージです。
オブジェクトには一意のID（URI）が付与され、データ本体とデータの属性を表す任意の付加情報（メタデータ）で構成されています。
ファイルストレージのようにディレクトリやフォルダといった階層構造をもたず、全てのオブジェクトは「バケット」という巨大な記憶領域にフラットな状態で格納されます。

オブジェクトストレージを提供するサービスとしては、AWSの「Amazon S3」、Googleの「Cloud Storage」などのクラウドベンダーが有名ですが、 特にAmazon S3はその代表格であり、事実上の業界標準といった位置付けとなっています。
そのため、他社の扱うオブジェクト形式のクラウドストレージやオンプレミス向けのオブジェクトストレージ製品は、Amazon S3と連携することのできる「S3互換API」を採用しているものがほとんどです。
このように、オブジェクトストレージサービスや製品の互換性により、場所を問わずデータを保管・一元管理することが可能となりビジネス環境の変化に伴い保管場所を変えたり拡張したりすることができるのです。

ファイルストレージは非常に扱いやすく、ファイルサーバやNASなど現在最も多く利用されているストレージ形式ですが、システム全体でのファイル数には上限があります。
そして、この上限を増やそうとするとディレクトリ・ファイル管理のための情報量が増え、実効容量やパフォーマンスに悪影響を及ぼしかねません。

一方オブジェクトストレージは、バケットの容量や保存できるオブジェクト数に制限がないため、データが増大しても容量不足を気にせず使用できるというのが最大の利点です。
データはIDと紐づいており、ユーザーは格納場所を意識することなくデータの保存や呼び出しを行うことが可能です。
更に、データにはカスタマイズ可能なメタデータを豊富に付与することができるので、様々な角度からデータを検索することができます。

S3互換APIを実装する様々なオブジェクトストレージやアプリケーションとシームレスに連携し、企業データの一元的なデータ管理を可能にします。

「OTFormat」は富士フイルムが開発したオープンなテープフォーマットで、テープへのデータ書き込みを効率化します。

データを複数の「Region」（仮想領域）に分けて管理することができます。Regionごとにテープを割り当て、データの複製数を設定できるので部門別のデータ管理が可能です。

ユーザー管理、システム管理、テープ管理をWeb GUIで簡単に行えます。

論理サーバを最大64台まで拡張可能（最大1280億オブジェクト保存可能）。サーバのスケールアウト構成によりパフォーマンスも向上します。

一つの論理サーバに対し、稼働とスタンバイの2台の物理サーバを配置。稼働サーバ障害時はスタンバイサーバを稼働することで、ダウンタイムを低減します。

テープカートリッジをライブラリから取り出しオフラインでデータ保管・管理が可能。エアギャップ環境を実現し、サイバー攻撃リスクを回避できます。

テープカートリッジの世代間マイグレーションをバックグラウンドで自動実行します。大容量データの安全な長期保管に伴う作業を大幅に削減します。

データの削除などで利用できない容量ができたテープから、有効なデータのみを別のテープに書き出します。元のテープは再フォーマットの上、全容量を再利用できるようにします。

LTOテープに書き込まれたデータを削除したり、フォーマットをしてしまえば良いのではと考える方も多いかと思います。 実はデータの削除やフォーマットを行っても、テープに「削除した」という情報が書き加えられ表面上から見えなくしているだけなのでデータの消去はされていません。

つまり、目次からデータを見えなくすることで呼び出しができない状態にしているだけで、データそのものが消えたわけではないのでデータの復元が可能な場合があります。 データ削除やフォーマットは情報漏洩対策としては適切ではありません。

　媒体全体に固定パターンのデータを上書きすることで、元のデータを塗りつぶして読み込めなくするという方法があります。 　この方法は、全領域を真っ黒に塗りつぶしてデータの復元を不可能にするというもので、データ消去としては有効な手段です。

しかし全領域をつぶしていく為非常に時間がかかる上、磁気テープにも使用できる専用のデータ上書きソフトは安価で簡単に購入できるようなものでもありません。 また、上書きを施したテープのデータが本当に消去されたのかどうかを確認しなければならないという手間も加わってくるため、更に時間を要します。
情報漏洩対策とは言え、テープの廃棄に時間と手間とお金を相当につぎ込まなくてはならず、あまり現実的な手段とは言えません。

磁気記録を使用しているLTOテープなどは、磁気の向きによってデータを記録しています。 専用の磁気データ消去装置を使用し、強磁界によってこの磁気の向きを全て同じ方法に整えることで完全にデータ消去するのが磁気データ消去です。 瞬時にデータ消去することができるのが利点で、HDDやLTO以外の磁気テープにも対応しており汎用性が高いのが特徴です。

＜注意点＞
磁気記録を使用している媒体に有効なので、SSDなどのフラッシュメモリは磁気消去ができません。
また、磁気記録媒体であるLTOなどの媒体は多少の磁気に抵抗できる「保磁力」を持っています。 つまりデータ消去を行うために照射する磁気は保磁力を越えるものでなくてはなりません。 保磁力の高さは媒体規格によって差異があるので、LTOテープのデータ消去を行う場合は必ずLTOに対応している磁気消去装置を選択する必要があります。

その名の通り、媒体を物理的に破壊しデータの復元を不可能にする方法です。 確実に破壊できれば最も有効であるとも言えるでしょう。
ただし物理破壊は、データを消去しているわけではなくあくまで媒体を破壊することで物理的に読み込みをできなくしているに過ぎません。

＜注意点＞
冒頭でも述べた通り、テープを引っ張り出してハサミを入れる程度では確実とは言えません。
また、HDDの物理破壊でよく行われる穴あけですが、これも部分的に破壊しているだけなのでハサミと同様中途半端です。
やはり確実なのは専用の物理破壊装置を使用することが望ましいでしょう。

テープにデータを書き込むために使用されるトラック数が増えると、より高い精度が必要になります。
メディアの最適化により、カートリッジごとに参照されるキャリブレーションが作成され、テープドライブの高度な調整によってデータの配置が最適化されます。 初期化を行うことで、LTOテープの長期的な耐久性を向上させることが可能です。

新品のLTO-9テープは、使用前に必ず初期化を行う必要があります。
初期化は新しいLTO-9テープの最初のロードでのみ実行する操作であり、その後初期化を行う必要はありません。
また、LTO-8テープをLTO-9ドライブで使用する際は初期化を行う必要はありません。
初期化が必要なのは、あくまでLTO-9のメディアに対してとなります。

新品のLTO-9テープは最初のロードで必ず初期化が必要ですが、1度限りの操作で以降は必要ありません。
任意のドライブで初期化を行うことができ、初期化済のテープは別のドライブでもそのままご使用いただけます。

LTO-9を導入したけどバックアップが始まらない/終わらない、エラーやタイムアウトが生じるなど、 運用面でお困りの際は、お問い合わせフォームやお電話で是非お気軽にご相談ください。
（お電話の方が環境など詳しく伺えますのでおすすめです）