LTOショップ

企業や組織のデータ量が加速度的に増え続ける現代において、長期的かつ安全なデータ保存基盤の重要性はこれまで以上に高まっています。クラウドやディスクストレージが主流となる一方、サイバー攻撃やランサムウェアの脅威は依然として大きく、オフライン（エアギャップ）で守れるストレージの再評価が進んでいます。 このような流れの中、LTOプログラムは、次世代に向けた新たなロードマップを発表しました。今回のロードマップでは、第11世代から第14世代までの容量目標が見直され、LTO-14における非圧縮時365TBという中間目標が明示されています。ストレージ業界全体が直面している「コスト効率」「長期保管耐性」「セキュリティ耐性」という課題に対し、現実的かつ継続的な見通しの指標にもなるのではないでしょうか。LTOテープが持つオフライン性と信頼性は、今後のデータ保護戦略において、改めて大きな選択肢として位置付けられていくでしょう。

LTOプログラムでは、Ultriumフォーマットの将来を見据えた新たなロードマップが策定されました。第11世代から第14世代にかけてテープ容量の目標が再設定され、LTO-14で365TBの記録容量を実現する計画です。

この容量拡張の指針は、ストレージ業界全体における将来的な需要の高まりを見据えたものであり、コスト効率を維持しながら、長期的なデータ保存の価値を高めることを狙いとしています。加えて、このロードマップは、高い信頼性と柔軟な拡張性を求める市場の要望に応える形で、今後も継続的な技術開発が進められていく予定です。さらに、LTOテープの“オフラインで保管できる”という特性は、エアギャップと呼ばれランサムウェアなどのサイバー脅威への対策として、非常に有効な手段となっています。

近年のLTO市場を語るうえで「需要は縮小している」という従来の見方は、ここ数年で大きく変化してきています。 確かに、業務データの多くがクラウドやディスクストレージへ移行したことで、バックアップ用途としてのテープ需要は一時的に減少しました。 しかしデータ管理においてリスクや制約の多い現在、LTOは再評価されつつあるのです。

LTOプログラムは、次世代規格となるLTO-10に対応した40TB Ultriumカートリッジを正式に発表しました。 ついにテープも40TB時代へ突入し、アーカイブ運用の前提そのものが大きく変わろうとしています。 データ増大とサイバーリスクが止まらない今、この容量拡張は企業・組織のバックアップ戦略を強力に後押しすることになるでしょう。 本記事では、今回発表されたLTO-10 40TBデータカートリッジの詳細情報、メリットをご紹介します。

LTOプログラムが発表した新しいLTO-10対応の40TB カートリッジは、非圧縮で最大40TB、2.5:1の圧縮率で最大100TBのデータを保存できる大容量テープとして2026年第1四半期に市場投入が予定されています。AIモデルの学習用データや映像アーカイブ、法規制対応の長期保管データが急増する中、オフラインで安全に保管できる高密度メディアへの需要は一段と高まっています。 今回の40TBカートリッジは、従来の30TBモデルと比較して約33％の増加となり、企業のバックアップインフラの効率化に大きく寄与します。 既存のLTO-10 30TB データカートリッジは継続販売され、用途に応じて選択可能なところがLTO史上過去にない最大の特徴となります。

容量向上の背景には、ドライブヘッドとテープ素材の改良があります。 特に、薄く滑らかで長尺化を可能にするアラミドと呼ばれる高度なベースフィルム技術が採用され、既存サイズのカートリッジにより多くのテープを収められるようになりました。 さらに、40TBカートリッジは既存のLTO-10ドライブでそのまま利用できるため、新しいハードウェアの購入を伴わずに容量拡張できる点も大きなメリットとなっています。

LTO-10は、今後のデータ増加に備えつつ、ランサムウェア対策としてのエアギャップ確保も実現できる選択肢として、導入を検討する有力な候補となるでしょう。

LTO-10ドライブは、40TBカートリッジの大容量性能を最大限に引き出すために不可欠なプラットフォームとなります。 大容量化が進むほど高速なデータ転送や厳密なエラーチェックが求められますが、LTO-10はこれらの要件を満たす設計となっており、 従来世代に比べて読み書き性能や信頼性が大きく向上しています。 これにより、超高密度で大容量のデータアーカイブが実現可能です。 容量拡張のニーズが年々強まる中、バックアップ基盤を早期に強化することで、長期的な運用負荷の低減にもつながります。

LTOテープによるアーカイブは、速度・信頼性・費用対効果のバランスに優れた手法として、近年改めて注目が高まっています。 特に40TBクラスの大容量テープが利用できることで保管効率はさらに向上します。 カートリッジ1本あたりの保存可能データ量が増えるほど必要本数が減り、保管スペースの縮小やメディア交換作業の省力化にも寄与します。 運用負荷の低減は、バックアップ担当者の生産性向上にも直結するでしょう。 加えて、40TBテープ導入を早期に進めることは、長期的には大きなメリットをもたらします。バックアップ運用は、媒体選定、サイクル設計、保管ルールなどノウハウの蓄積が欠かせません。 新しいメディアへの移行を先んじることで、データ増加に柔軟に対応できるアーカイブ体制が早期に確立され、将来的な運用コストの抑制が期待できます。

テープは長年使われてきた技術ですが、それは決して時代遅れという意味ではありません。 書き込み後のデータ検証機能や強力な誤り訂正符号（ECC）技術による高い信頼性、オフラインで隔離できるエアギャップ、長期保存に適した耐久性・安定性など、企業のデータ保護基盤として重要な強みを備えています。 さらに、導入費用とランニングコストが読みやすいことから、投資回収の計画が立てやすい点も大きな特長です。

データ増加とサイバーリスクの双方に備えるために、テープアーカイブは依然として有力な選択肢です。 大容量化が進む中、その価値はむしろ高まっています。企業が将来に向けて持続可能なデータ戦略を構築する上で、LTOテープは現実的かつ堅実な解決策となるでしょう。

企業を狙うランサムウェア攻撃は年々増加し、暗号化だけでなく情報窃取や恐喝まで手口が高度化しています。 一度被害を受ければ、業務停止や社会的信用の失墜など甚大な影響が生じます。 このような状況において、ネットワークから完全に隔離できるバックアップ層、すなわちオフラインメディアの重要性が改めて強く認識されています。 テープは物理的に切り離して保管（エアギャップ）できるため、「最後の砦」としての信頼性が非常に高く、攻撃者からの改ざんや削除を防ぐ手段として即効性の高い対策です。

さらに、40TBクラスの大容量テープが利用できることで、エアギャップ運用の効率性が飛躍的に向上します。 従来よりも少ないメディア本数で大規模データをオフライン化できるため、移送・保管作業の負担も抑えられます。 物理的隔離が前提となる運用では、メディア本数の最適化がそのまま管理リスクの低減につながります。

攻撃のリスクが高まり続ける中、「いつか導入する」では防御が追いつきません。 バックアップのオフライン層を確保・強化することは、現在直面している脅威に対して最も効果的な保険となります。 40TBテープの登場は、企業が投資判断を行うための大きな材料となり得るでしょう。

関連記事：「LTOで実現するランサムウェア対策-バックアップのオフライン化-」

国内でもランサムウェア被害が相次ぎ、事業継続に直結するシステム障害が大きなニュースとなっています。
自社は大丈夫なのか、まず何から手をつければよいのか─。
本記事では、主な感染経路と有効な対策を整理したうえで、バックアップを物理的に守るオフライン化（エアギャップ）の考え方、そしてその実現手段として再注目されるLTOテープの活用法を解説します。

ランサムウェアとは、感染したコンピュータのファイルを全て暗号化し使用できなくした上で、ファイルや重要データを人質に身代金を要求してくるマルウェアで、コンピュータウイルスの一種です。
感染したコンピュータだけにとどまらず、物理的に接続された記録媒体やネットワークで繋がっている他のコンピュータへ次々と感染させてしまうため、被害が甚大になりやすいという特徴を持っています。

そして最近のランサムウェア攻撃は、“暗号化して金銭要求”をするだけでは終わりません。
従来のようなばら撒き型フィッシングから、特定の企業を狙う標的型の攻撃が増えています。
そしてファイルの暗号化だけでなく、機密ファイルを盗み出したうえで公開をほのめかす二重恐喝。この手口は以前から確認されていました。
最近はさらにDDoS（サービス/業務妨害攻撃）で追い打ちをかける三重恐喝まで一般化し、被害企業が“支払わざるを得ない状況”になるまで執拗に攻撃・脅迫してきます。


その背景には二つの側面があります。
一つは、攻撃側の進化。もう一つは日本企業側のセキュリティの甘さにあると言われています。
細かく見ていきましょう。

【攻撃側の進化】
・組織化と攻撃ツールの進化：攻撃者グループは「RaaS（Ransomware-as-a-Service）」といったビジネスモデルで活動しており、サイバー犯罪者（開発者/オペレーター）が攻撃ツールやインフラを他の犯罪者（実行犯）にサービスとして提供することで組織を拡大しています。また、提供される攻撃ツールも日々進化しており、DDoS攻撃ツールの存在などは割と最近耳にするようになりました。

・日本語の壁を突破：日本語は複雑で難しい言語のため、従来のフィッシングメールの文章はどこか不自然で怪しさ満点でした。しかし、生成AIの発展により自然な日本語でフィッシングメールを作成できるようになりました。そして今、日本の企業・従業員を狙うようになってきています。

【日本企業のセキュリティの甘さ】
・意識の低さ：以前から日本は海外に比べてセキュリティ対策に関する成熟度が低いと指摘されています。経営者層のセキュリティに対する認識の甘さ、従業員へのセキュリティ教育が不十分など、攻撃者にとっては"隙"だらけとも言える状況の企業も少なくありません。
また、セキュリティ対策の比較的脆弱な取引先企業を踏み台にして本命の企業へ侵入を試みる“サプライチェーン攻撃“も近年増えていることから、チェーン全体でのセキュリティ確保が求められます。

・投資の遅れ・資金不足：上記の認識の甘さからセキュリティ対策に十分な予算が回されないといったケースや、対策の重要性はわかっていても資金不足により予算が回せないケースも問題になっています。


ランサムウェア被害に遭った企業が、復旧の目途が立たず長期間生産・出荷が滞る事態に陥ることがあります。
復旧に時間がかかる理由は、攻撃の巧妙化、バックアップデータの損失、システムの広範囲にわたる影響などいくつかの理由がありますが、 複雑な復旧プロセスにより、膨大な労力と時間を要するためです。

中でも事態が深刻化しやすいのが、バックアップデータを暗号化され使用できなくなるケースです。
攻撃者は、被害企業がバックアップからシステムを復元するのを防ぐために最初にバックアップを攻撃します。 システムに侵入後、社内の"鍵束（システム権限）"を奪い、深層部まで侵入、バックアップデータを破壊したり暗号化したりします。
バックアップが使えないとなると復旧に膨大な時間がかかるのは明白と言えるでしょう。

ここで重要なポイントは"ネットワークで繋がった場所"にあるものは、原理的に攻撃の射程内であることを理解し、対策すること。
これを前提に、バックアップを隔離（エアギャップ）状態で管理できる設計にすることが大切です。

ネットワークと物理的に隔離して重要なデータを保管する手法を「エアギャップ」といいますが、 ランサムウェア対策において、バックアップデータをオフライン化しエアギャップで守ることは非常に有効といえます。

同じネットワーク内にバックアップが存在していたら当然攻撃の射程内で、これが一番無防備で危険な状態です。
例えばソフトウェアや設定によって通信を制限し論理的な（仮想的な）障壁を設ける方法、これを論理的隔離といいます。
論理的隔離は物理的な作業が不要なため運用の手間が省けるメリットがありますが、 反面、攻撃者から最高レベルの管理者権限を奪われたら突破される可能性があります。

一方、リスクを極限まで下げる防御策が、物理的隔離つまりエアギャップです。
バックアップデータをネットワークから切り離しオフライン状態で管理することで、 万が一ランサムウェア被害に遭ってもバックアップはクリーンな状態で保持されるので、速やかに復旧に取り掛かることが可能です。
被害規模にもよりますが、実際にバックアップを物理的隔離で管理していた組織ではランサムウェア被害から数日で復旧した例があります。

LTOが持つオフライン性能は、他の追随を許さない大きな強みを持っています。
現在、多くの企業や組織ではデジタルデータのバックアップにHDDやSSD、クラウドストレージを用いていますが、 いずれもネットワーク接続が前提となっており、サイバー攻撃から完全に逃れることはできません。
一方でLTO（Linear Tape-Open）テープは、ネットワークから物理的に切り離すエアギャップを実現できるバックアップメディアであり、 万が一システムがランサムウェアに感染した場合でも、ネットワーク経由でアクセスされる危険性はまずありません。

このLTOが持つオフライン性能が、万が一全ての壁を突破されてしまった際の"最後の砦"として機能します。
更に、WORM（Write Once, Read Many）機能のあるテープを用いれば、バックアップ後のデータ改ざんや削除も不可能となり、証拠保全や法的な要件にも適合します。

LTOは大容量化が進んでおり、テープ1巻あたり最新のLTO-10で30TB（非圧縮）/75TB（2.5:1圧縮）を誇ります。
更に2026年にはLTO-10用の40TB（非圧縮）/100TB（2.5:1圧縮）データカートリッジが発売予定。（※）
コストパフォーマンスに優れ、データの長期保存・災害対策としても信頼性が高く、HDDよりも経年劣化に強い特性を持っているのも強みです。

ハイブリッドなデータ管理が求められる現代において、LTOテープは“本当に守りたい情報”を守る最後の選択肢となり得るポテンシャルを持っています。

※関連記事：「LTOプログラムがLTO-10 40TB 仕様を発表 AI時代の超高密度アーカイブ」

LTO（Linear Tape-Open）とは、データ保存用の磁気テープ技術です。
大容量・低コストが特徴で、大量データの長期保管に向いています。

テープメディアはドライブから取り出してオフラインで管理ができるので、ネットワークから物理的に切り離しエアギャップを実現できます。 また、小型で軽量なテープメディアは可搬性に優れオフサイト保管にも向いているので、災害対策も可能です。 複数のテープメディアを使用することで、バックアップの世代管理も行えます。

LTOは、シングルドライブから、カートリッジを複数本格納できるオートローダー、複数のドライブと複数のカートリッジを格納でき拡張も可能なライブラリがあります。 小規模システムから大規模なシステムまで、環境に応じて運用方法を選択することができます。

下図は、一番シンプルなシングルドライブでの運用例です。

システムや重要データのバックアップは、あらゆる事態を想定し対策を行うことが重要です。
バックアップデータはいくつ持つか？どこに保管するか？……これをルール化したものを「3-2-1ルール」と言います。

例えばLTOはエアギャップを実現し、ランサムウェア対策においては非常に優れたバックアップ方法です。
一方で、物理的な障害、被災などには対応できない場合があります。
このように、バックアップ運用を一つの方法に頼り切ってしまうと、想定外のリスクをカバーできません。

「3-2-1ルール」とは、あらゆるデータ消失シナリオに対応するため「バックアップの冗長性」を重視したバックアップ方式です。
ルールは以下の通り。


これは、プライマリデータを含めて3つという意味なので、バックアップとしてのコピーを2つ以上作成しましょうという解釈です。 複数のバックアップを作成しておくことで、災害や人的ミスによる完全なデータ消失リスクが劇的に低減します。


複数のバックアップを同じ媒体で管理していた場合、劣化による破損など共通する故障原因を抱えることになり、同時にデータを消失する危険性があります。 バックアップデータは、特性の異なる2種類以上の媒体に保管することで同時に失うリスクを低減します。


3つのデータのうち、1つは物理的に離れた遠隔地（オフサイト）に保管することが推奨されています。 バックアップデータを格納した媒体を、プライマリデータと同じ場所に保管していた場合、災害などで同時に破損する危険性があるからです。
クラウドサービスを利用して別のデータセンターに保管するのも有効な手段です。

関連記事：「災害・ランサムウェア対策 バックアップにおける「3-2-1ルール」とは」

以上、ランサムウェア対策を意識したバックアップのあり方を紹介しました。
前述の通り、ランサムウェアを使ったサイバー攻撃は、まずネットワーク上のバックアップデータの破壊・乗っ取りを試みます。
特定の企業や組織を狙った標的型サイバー攻撃から完全に逃れることは、現状では非常に難しいと言われています。
万が一の際、最後の砦となるバックアップデータを死守することが、被害を最小限にとどめる重要ポイントです。

磁気テープアナログ映像の危機─。

2025年以降、磁気テープに分類されるアナログビデオテープの映像が永遠に失われてしまう可能性が指摘されています。 ビデオテープに保存されたままの映像を消失してしまう前に、一刻も早いデジタル化が重要かつ喫緊の課題と言われています。
本記事では、企業・組織における映像資産のデジタル化（デジタイズ）と保存先を紹介します。

「磁気テープに記録された映像は、2025年までにデジタルファイル化しなければ二度とアクセスできなくなり、一気に失われかねない」
国連教育科学文化機関（ユネスコ）は、磁気テープについてこのような警鐘を鳴らしました。

広く普及したVHSをはじめ、様々なビデオテープの映像が2025年を過ぎると消えてしまうというのは、どういうことでしょうか。

デジタル化（デジタイズ）したファイルは外部ストレージやデータメディアにデータを移行することになりますが、 将来を見据えた保存先を準備段階で選定しておくことも重要です。
基本的に、どんなストレージやメディアでも永久に保存できるものはありません。 劣化や故障等によるデータ消失リスクは必ず存在するため、適切に管理していくための長期計画は立てる必要があるでしょう。

前述の通り、磁気テープのデジタイズには準備フェーズと作業フェースのそれぞれに多くのチェック項目や工程があり、専門知識・技術が必要です。 デジタイズが必要なテープが多ければ多いほど、社内・組織内で全て完結するのは難しくなってくるでしょう。 そういった場合、テープのチェックからデジタイズ＆ダビング作業を代行してくれる専門業者に依頼するのもおすすめです。

弊社では、下記の製品・サービスを取り扱っております。
詳しい話を聞きたい、見積が欲しいなど、お気軽にお問い合わせください。

LTOドライブにはハーフハイトとフルハイトが存在しますが、何が違うのでしょうか。
その名の通り大きさなど外観が違いますが、実は性能面でも差があることはあまり知られていません。
それではハーフハイトとフルハイトのLTOドライブの違いを解説していきます。

ハーフハイト/フルハイトとは、パソコンやサーバーに搭載する機器の厚さ（高さ）を表す単位です。
フルハイトは3.2インチ（約8cm）、ハーフハイトはその半分の1.6インチ（約4cm）となります。
横幅は5.25インチ（約13cm）ベイに適合するよう統一されています。

LTO外付型シングルドライブでのハーフハイト/フルハイトとは、単純に上記のサイズのドライブを搭載したデスクトップモデルと考えて良いでしょう。 外付型のサイズ感は、メーカーにより筐体デザインが違う場合があるので差が出てきます。

【表記について】
メーカーによっては、製品名は下記のように表記されています。
・ハーフハイト＝HH
・フルハイト＝FH

LTOはオープン規格として開発・策定されたため、基本的な構造・性能はどのメーカーも差はありません。 業界標準では、接続方法は SAS 接続と FC 接続の2種類、フォームファクタはハーフハイトとフルハイトの2種類が存在します。 シングルドライブでは、SAS 接続のハーフハイトモデルが主流となっています。

LTOを初めて導入する際、ハーフハイトかフルハイトか悩まれる場合は是非お問い合わせください。 お客様の環境や抱えている課題等により最適なドライブをご案内いたします。

以上、このようにハーフハイトとフルハイトでは性能面でも差が出てきています。
お客様の運用環境やご予算によって、よりメリットがある方を選択すると良いでしょう。

弊社では、ご導入時の製品選定からご相談を承っております。
製品によって検証機のお貸出しも可能なのでお気軽にお問い合わせください。

LTOショップでは「MagStor」シリーズのLTOドライブの取扱を開始しました。
主流であるハーフハイトより高速転送が可能なフルハイトモデルや、Macなどと直接接続可能な Thunderbolt3 接続モデル等、こだわり仕様のラインナップ。 「MagStor」のメリットやどんな環境に向いているか、選定のポイントなど解説します。

「MagStor」は、オハイオ州を拠点とするテープ装置に特化したハードウェアメーカーおよびサービスプロバイダー。 世界中の企業やメディアおよびエンターテイメントユーザー向けのテープバックアップソリューションを展開しています。

テープ装置に特化しているだけあり、テープドライブでは一般的なSAS接続ドライブだけでなく、ハーフハイトより高速転送が可能なフルハイトモデルも展開。 また、Thunderbolt3 で Mac などと直接接続可能なモデルも人気があります。

まずは「MagStor」シリーズのラインナップをご紹介。
当社では以下4製品を取り扱っております。

※2025年、最新規格LTO-10製品のモデルも販売を開始しました。
　詳しいラインナップは「MagStor製品一覧」をご覧ください。

「MagStor」シリーズの LTOドライブには「Hedge Canister」というソフトウェアが付属していることもメリットの一つです。
「Hedge Canister」は、Mac　および　Windows　で動作する LTFS ソフトウェアです。。
非常にシンプルでわかりやすい GUI で、誰でも直感的に操作ができます。


Canister は LTFS を使用可能にするソフトウェアです。
LTFS（Linear Tape File Sistem）とは、LTOメディアに対して標準ファイル操作を可能にし、 テープということを意識することなくドラッグ＆ドロップなど容易で直感的なアクセス、管理、データの受け渡しができる技術です。

LTOテープを LTFS フォーマットすることで OS から認識され、エクスプローラーや Finder から直接アクセスできるようになりますが、 あえて Canister でテープデータの管理するのは大きなメリットがあります。


Canister が認識したテープは全てテープ単位でカタログ作成され、どのテープにどのデータが記録されているかが確認できます。
片っ端からテープを読み込んで必要なデータがどこにあるか探すのは手間がかかりますが、Canister なら画面上のカタログから探し、該当のテープを読み込むだけで済みます。


Canister は変更を追跡し、操作ログが保持されます。
ログファイルは、メニューから簡単に閲覧・確認することが可能です。


Canister でテープへ書き込みを行うと、自動的にベリファイが実行されます。
ベリファイとは、書き込まれたデータに誤りがないかをチェックし書き込みの失敗を防ぐ重要な機能で、データアーカイブを行う上で欠かせないポイントです。


Canister には、テープへの負担をできる限り少なくするテクノロジが搭載されています。
LTOを参照し、取得する必要のあるものだけを選択するなど、不要な巻き戻しを防止します。

「MagStor」シリーズの製品は、お問い合わせにて対応いたします。
弊社の担当が丁寧にヒアリングを行い、お見積をさせていただきます。
製品に関するご質問や、導入のご相談等もお気軽にお寄せください。

新品のLTO-9カートリッジは、データの読み書き操作を実行する前に必ず1回の初期化作業を行う必要があります。 弊社からLTO-9メディアをご購入いただいた場合、初期化作業を済ませてから出荷させていただく無料サービスを提供していますので、是非ご利用ください。

メディア初期化（最適化）は、LTO-9テクノロジーに新たに実装された機能で、各LTO-9カートリッジの特性に合わせてデータの配置を最適化します。
メーカーによっては「キャリブレーション」と呼ばれることもあります。

新品のLTO-9メディアは、ご使用前に必ずこの初期化（最適化）作業を行う必要があります。
初期化（最適化）は、新しいLTO-9メディアを使用する前に1回のみ必要な作業で、その後のロードでは必要ありません。
また、一度初期化（最適化）を行ったメディアであれば別のドライブで使用する際も、そのまま使用できます。

関連記事：「LTO-9の新機能 メディアの初期化・最適化とは」

弊社では、対象のLTO-9メディアをご購入いただいた際、出荷前に初期化（最適化）作業を代行させていただくサービスを行っています。
面倒な作業を行わず、届いたらすぐにご使用いただけますので是非ご利用ください。

初期化サービスをお申込みいただける対象商品と、サービスのお申し込み方法をご案内いたします。

＜サービス適応要件＞
①対象メディアをご購入いただいた法人様

②下記事項を御了承いただける法人様
　・作業は弊社で行います。出張作業ではありません。（推奨は実際の利用環境で作業）
　・ご依頼に応じ無料で作業を行う物でありこれらに対する保証等はございません。
　・作業のためメディアの包装は開封いたします。
　・作業集中時期や本数により相応の納品期間を頂戴します。（納期についてご相談はお問い合わせください）

2022年9月6日、LTOプログラムテクノロジープロバイダー企業であるHP Enterprise、IBM、Quantumは LTO-14 までの最新ロードマップを発表しました。
現在 LTO-9 まで製品化されており、今後 5世代分の計画が明らかになったわけですが、LTO-14 はテープあたり最大 1,440TB（圧縮）を実現し LTO-9 の 32倍にもなります。
いよいよペタバイトの時代が見えてきたところで、新しいロードマップと市場の需要と動向、テープが使われ続ける理由なども併せて紹介します。

※2025.07.23追記：本記事は2022年発表のロードマップ情報を基にしています。最新ロードマップが発表され次第、お知らせいたします。

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（2026.02.13追記）LTOプログラムより新ロードマップが発表され、画像は現時点で最新のものに差し替えました。
最新情報：「＜2025年発表最新版＞LTOプログラムがロードマップを更新」
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LTO プログラムの最新ロードマップでは、第14世代までの仕様が定義されています。
今から約20年前、カートリッジあたり最大 200GB（圧縮）の容量をもつ第1世代の LTO Ultrium が初めて製品化されました。
それから現在、第10世代まで製品化されていますが、容量は最大 75TB（圧縮）を実現し、時代とともに着実に進化し続けています。
ギガバイトあたりの容量単価が他のストレージと比較すると非常に安価であるテープは、オンプレミスとクラウドの両方での長期データアーカイブに最適なストレージメディアとしての地位を確立しています。

IBM のストレージ製品管理担当副社長である Sam Werner 氏は次のように述べています。
「現在、第14世代まで仕様が定義されているため、LTOテープは、急速かつ加速するデータの増加をサポートする態勢が整っています。重要なビジネスデータを保護および保存するための、持続可能で信頼性が高く、低コストのソリューションを組織に提供します。」

IDC のリサーチ バイス プレジデントである Phil Goodwin 氏は次のように述べています。
「IDCのデータによると、LTO などをはじめとする磁気テープ市場は 2021年に前年より 10.5％ 増と堅調な成長を遂げています。 この背景には、大量のデータを低コストで保存でき、ランサムウェアの脅威からデータを保護できるテープは、データセンターを消費電力の少ないグリーンテクノロジーに移行するニーズに後押しされています。 さらに、データ量は 2～3 年ごとに倍増し続けています。マルチペタバイトの実装は一般的になりました。カートリッジあたり 1PB を超える圧縮容量を備えた第14世代までのこの LTO ロードマップは、 今後何年にもわたって組織の大容量ストレージのニーズを満たすために、LTO テクノロジがどのように進歩し続けるかを示しています。」

2021年にLTOテープメディアの出荷容量は過去最高を記録しました。
LTO がもつ様々な特性により、LTO への関心が高まり、新たに導入する企業が増えているのだと LTO プログラムは説明しています。

LTO の特性で最も関心が高まっているのは、ランサムウェアをはじめとする様々なマルウェアの脅威から、エアギャップ（ネットワークから隔離して保管）による保護を可能にする点でしょう。
また、容量単価が他のストレージに比べ圧倒的に低い点、数十年もの長期保存性・耐久性という点で高い信頼を得ています。

磁気テープと聞くと、団塊ジュニア/就職氷河期以前の世代からすると子供～若かりし時代に生活に溶け込んでいたカセットテープやVHSを思い浮かべます。
実際「あ～、あったな」と懐かしく思うものですが、同時にアレは時代遅れの廃れた代物であると認識しています。

ところが実は、データストレージの分野ではまだまだ現役で進化し続けていることは、LTO ロードマップが示している通りです。
HDD や SSD、クラウドストレージなどはアクセス頻度が高いホットデータの保存にはとても便利です。
しかし企業や組織が保有するデータのうち50～80％は、アクセス頻度の低いコールドデータだと言われています。
そしてコールドデータは日々増え続け、いずれ膨大な量になっていきます。
磁気テープがもたらすメリットが、こうしたコールドデータ保存の課題を解決し、右肩上がりの成長を遂げています。

「テープ」が使われ続ける理由として、4つのポイントを紹介します。

近年相次いで発生している、病院など医療機関を狙ったランサムウェアによるサイバー攻撃。
2021年の10月には徳島の病院が被害に遭い、重大インシデントが発生したニュースは業界を震撼させました。
本件のインパクトは非常に大きく、多くの病院がサイバーセキュリティーの問題と向き合うきっかけとなりました。

2022年の調査では、実に90％の医療機関が「サイバーリスクの脅威を感じている」と回答し、50％の医療機関が「脅威への対策ができていない」と回答したそうです。
医療機関でのシステム障害は、ときに人命に関わることもあります。もはやセキュリティー対策は喫緊の課題とも言えるでしょう。
最近のランサムウェアが侵入手口として利用するシステムの脆弱性を埋めていくことは重要ですが、万が一感染してしまった際に被害を最小限に食い止めるには、 適切に管理されたバックアップが最も重要となります。

ランサムウェアとは、感染したコンピュータのファイルを全て暗号化し使用できなくした上で、ファイルや重要データを人質に身代金を要求してくるマルウェアで、 コンピュータウイルスの一種です。
感染したコンピュータだけにとどまらず、物理的に接続された記録媒体やネットワークで繋がっている他のコンピュータへ次々と感染させてしまうため、被害が甚大になりやすいという特徴を持っています。

そうしてネットワーク全体のコンピュータやシステムのファイルを暗号化して使用できなくし「元に戻したければ金（＝身代金）を払え。さもなくばデータを公開する。」などと脅しのメッセージを送ってきます。
注意しなくてはならないのは、例え身代金を払ったとしても必ず元通りになるという保証がないという点で、安易にお金を払うべきではありません。

ランサムウェアで甚大な被害を受けた企業・組織のケースでは、ネットワーク上で管理していたバックアップデータまで感染してしまい復旧が困難になったことが要因であることが多々あります。
病院のカルテシステムや会計システムが感染して使用できなくなると、診療や会計に大きな影響を及ぼすため患者の受け入れをストップせざるを得ないという事態に陥ることもあるでしょう。
その期間が長期に及ぶほど被害は大きくなります。最短で復旧させ通常通りの診療体制に戻すには、バックアップデータを絶対に感染させないことが最も重要です。

医療機関の多くはインターネットに接続していないクローズドネットワーク（閉鎖網）なので、ウイルス感染やハッキングには比較的強いと言われていました。
ですが近年、クローズドであるはずの医療機関でランサムウェアに感染するケースが多発しているのです。
冒頭で紹介した2021年10月に起きた徳島県の病院でのインシデントも、まさに「クローズドネットワークだったのに何故…」と業界を震撼させたといいます。

攻撃側の手口はここ数年で急速に進化・多様化し、もはやクローズドネットワークだから安全という思想は通用しません。
徳島県の例では、外部から院内のシステムにアクセスするために設置されたVPN機器の脆弱性を狙われ、以降に発生した医療機関での感染事例でも同様のケースが見られます。
サイバー攻撃を防ぐために、システム全体や管理体制を今一度見直してみるのも良いでしょう。

相次ぐ医療機関でのランサムウェアによる被害を受け、厚生労働省は医療機関向けのセキュリティー対策ガイドラインの改定を行い、ランサムウェアを想定したバックアップのあり方など対策が盛り込まれました。
万が一感染してしまった際、被害を拡大させないためにバックアップはネットワークから切り離して保管すること、重要なファイルのバックアップは複数の世代、複数の方式を組み合わせて行うことが明記されています。

ガイドラインの本編では、医療情報システムの安全対策をする上で求められる内容を確認することができます。
医療情報システムの安全管理に関するガイドライン　第5.2版（令和4年3月）｜厚生労働省